香典は地域により金額の差がある
地域によって香典は昔から違いがあるものです。内容だけでなく、香典の金額にも少々差があります。例えば親の場合、香典は東京・北関東・中部地方だと10万円程、東北などは五万円で、近畿や中国地方だと7万円程包むようになっています。祖父母の場合だと、中国地方は親と同じ金額を包みます。
東京となると、祖父母へ香典を包む際、親の場合の5分の1の金額で包むとされています。 会社の取引先に関する香典などは四国地方の15,000円が最高額とされていますが、自分の勤めているところの上司・同僚・部下となると、香典の金額は7千円と半額まで減少します。南関東だと勤務先関連の香典の金額は15,000円で、取引先は7千円となっている為四国とは反対に勤務先の香典の金額が高めで、取引先は半額に減少しています。
仕事関連の香典で1万円以上となるのは南関東のみで、他の地方は1万円未満が多いようです。東京の友人・その家族へ包む金額は9千円程となっていて、他の地方より2千円以上値段が高めとなっています。東京の人は友情などに希薄といわれていますが、本当はそんなことないのでしょう。
それから関西を中心に、香典を辞退する一般の参列者が増えています。何故かと言いますと、四十九日忌明け後の香典返しの負担を少しでも減らす為、香典を辞退するケースが関西で増えているようです。とはいっても、一般の参列者からの香典を辞退していても、親族からの香典は受け取っている人は多くいます。そのような場合は受付で渡さず、喪主に直接渡しましょう。
通夜・葬儀・告別式それぞれの違いは何？
通夜・葬儀・告別式、日本はこの3つをまとめてお葬式と呼びます。現代の日本はしきたりにこだわる事が昔より減り、最近ではこれらの意味をよく知らず葬式に参列する人も増えています。通夜・葬儀・告別式はそれぞれ違う意味がありました。この3つの違いに関してご紹介します。
「通夜」はそもそも、親族など故人と親しい人のみが故人の傍に添って、一晩中線香を絶やさずにし、故人の魂を静めて悼むことなのですが、現在では告別式に参列できない代わりに、もしくは最後のお別れをする場とされています。
「葬儀」は宗教的な意味合いが強いため、あの世へ故人の魂を送る儀とされ、故人のために行う儀式となっています。ちなみに近頃は葬儀を行った後、すぐに告別式を始めます。
「告別式」は故人との最後の別れを親族・友人・知人が行う式典となります。今の時代だと、告別式の意味を通夜と重ねる人が増加していて、通夜の参列者が告別式より多いという現象が起きているのです。
それに伴って通夜の形態も少し変わってきて、参列者を待ってから僧侶をよんだり、焼香をあげるようになっています。今の時代の葬式は本来の葬式の意味と少し違った形式になっているように見えますが、形式が違ってきたとしても、葬式で故人を悼み、安らかに眠れるよう供養する…それは今も昔も変わりません。勿論葬式を行う意味、形式は大事ですが、故人に対するお悔みの気持ちが最も大事と言えるでしょう。
葬祭ディレクターについて
葬儀関連の話というのは、普段見聞きすることはあまりないものですが、葬儀社で働いている者の中に「葬祭ディレクター」という人がいます。その葬祭ディレクターについてご紹介します。「葬祭ディレクター」とは、厚生労働省認定の試験に見事合格した人が得られる称号となります。
葬祭ディレクターは一級・二級とあり、葬儀に関する高い知識、必要とされるスキルを身に着けており、葬祭ディレクターは葬儀をまとめるプロとして働いています。葬祭ディレクターの試験を受ける為に必要なことはまず、二級で二年以上の実務経験します。そして一級になりますと、五年以上の実務経験に加えて、二級を得てからは二年以上の実務経験が必要とされます。
ちなみに葬祭ディレクターの試験内容は筆記試験・実務試験があるのですが、葬儀の受注から運営・準備・司会まで全ての知識を試される為、とても難しい資格とされています。その為か、葬儀社で働いている人に葬祭ディレクター資格を取得しなければならない義務はありません。しかし、葬儀スタッフの5人に1人はその資格を持っているといわれています。
葬儀を利用する側としても、葬儀社が信用できるかどうか気になるところです。しかし、葬祭ディレクターだからといって良いスタッフかどうかはわかりません。他のスタッフと比較して、葬儀に関する知識が高いことは一見いいように見えますが、レベルが高いからといって親身になってくれるとは限らないのです。
葬祭ディレクターは葬儀社の運営まで関与している人物なので、葬祭ディレクターの中には売り上げをもっと上げる為に活動している人もいるでしょう。なので、葬祭ディレクターがいるからこの葬儀社は絶対良い葬儀社だ！と決めつけはよくありません。ですから、ただ葬祭ディレクターがいるからと選ぶのではなく、どのような葬祭ディレクターなのか、親身になってくれるかどうかしっかり調べてみてから決めましょう。